EC市場激戦区である昨今では、サイトのアプリ化によって売上向上や新規顧客獲得を実現する事業者が増えてきています。今回は注目を浴びる『ECサイトのアプリ化』について詳しくご紹介していきます。

この記事を監修した人

藤井 玲

2002年に楽天市場へ出店したことをきっかけに、EC支援サービスの提供をスタート。
累計１８年、１５０社以上のサイト制作、運営経験を持つ。
一部上場企業のECサイトを１０年間運営した経験から、運営全般、フルフィルメントの知見が豊富。
現在は、Shopify Expert Partnerとして、ECサイトの新規出店支援はもちろん、
売上改善や業務改善などのコンサルティングを手掛けている。

ECアプリとは

ECアプリとはブランドや企業が自社のECサイトと同様にオンライン上での売上向上を目的として開発されており、アプリ独自のインターフェースを利用してユーザーが買い物を楽しむ事ができます。

ECサイトとの違い

スマートフォンが普及している今、アプリ利用率はブラウザ利用率よりも5倍以上多く、ユーザーとの接触回数がブラウザによるECサイトよりも上がります。ブラウザよりアプリの方が慣れているユーザーも多いため利用率が上がり、アプリ化による販売機会増大を実現する企業も少なくありません。
そのため、ECアプリの需要も多くなってきました。

ECアプリのメリット・デメリット

それでは具体的にECアプリのメリット・デメリットをまとめてみましょう

メリット

ECアプリのメリットにはまず『顧客情報の入手』があります。
アプリインストールの際にユーザー情報を入力する必要を設けたり、
アプリ自体の稼働率を入手する事もできます。そのため獲得しやすいユーザー層やアプリ改善点を発見するために役立ちます。

次にブラウザよりも通信量を取らないため、ユーザビリティが向上するという点が挙げられます。
ブラウザでは通信時の情報量を操作するのが難しいため、情報量が限定された独自のアプリを起動させる方が通信量が少なく済みます。
そのためユーザーからしても利用しやすい状況を作る事ができます。

アプリであればプッシュ通知による情報拡散も可能です。定期的な利用者を増やすためにもプッシュ通知による宣伝は効果的です。積極的にユーザーとコミュニケーションをとるための機能が他にも豊富です。また、ポイントカードやクーポンなどの発行により、購買意欲を獲得する事もできます。

最後に、やはりスマートフォンのホーム画面から簡単にアプリを起動する事ができるのもメリットの一つです。ホーム画面にアプリが表示されていることにより、ユーザーへのリマインドのような役割も果たす事ができます。

デメリット

このようなメリットがある反面、デメリットも存在します。

まずスマートフォンでのアプリ利用率が圧倒的にブラウザ利用率より高い反面、アプリ利用者のほとんどがSNS関連のアプリを使用しています。そのためECアプリを利用しているのはほんの数%という調査結果もあり、その中でどのように定期的にユーザーを獲得していくのかという点が課題になってきます。アプリダウンロードもユーザーがする手間がかかります。そのためインストールまでのハードルは高いです。また、アプリの不具合などを含めてアップデートを半永久的に行う必要があります。これは制作側の手間ですが、不具合の修正・新機能の追加などをしていかないとせっかく獲得した顧客も離れてしまうリスクがあるため、このアップデート作業は怠ってはいけません。
更に、OS毎にアプリを開発したい場合はその分費用もかさみます。
ではアプリ開発にはどのくらいの費用がかかるのでしょうか。次は開発費用や手段についてまとめていきます。

ECアプリの制作・開発費用や手段とは

アプリ開発と聞くと多額の費用が必要なのではないかと思う方も少なくありません。
確かにごく少額から開発できるアプリは今のところないのですが、手段によってはコストを最小限にする事もできます。
アプリ開発の手段は３種類あり、以下の通りです。

・WEBアプリ
・ネイティブアプリ
・ハイブリットアプリ

それぞれ説明していきましょう。

WEBアプリ

（費用：約330,000円〜）
WEBアプリとはネット上で利用できるアプリケーションのことを指します。
開発費も安く、開発しやすいアプリケーションです。
実は『Youtube』や『Gmail』、『Skype』などもその一種であり、利用しているユーザーも多いのではないでしょうか。

ネイティブアプリ

（費用：約1,000,000円〜）
WEBアプリとよく比較されるのがこのネイティブアプリです。
ネイティブアプリとは各アプリストアから端末にインストールして利用するアプリケーションで、利用する際にWEBアプリと違ってインターネットを経由する必要がありません。
つまりネイティブアプリはプログラム本体が端末にインストールされるという事です。

ハイブリットアプリ

（費用：約100,000円〜）
ハイブリットアプリとはWEBアプリとネイティブアプリのメリットを合体させたアプリケーションのことを指します。特徴は『マルチプラットフォーム』で、端末に依存しないため、OSによって開発し直したりすることなく、低コストで制作できます。
また、カメラ機能や位置センサーなども導入しており、より多機能なアプリケーション作りを実現できます。
更に、メンテナンスもしやすいためアップデート業務の手間を削減する事ができます。

これら全てに言える事ですが、アプリケーションの種類別やアプリケーションの機能別に追加料金がかかってくる場合があります。
例えばEC関連のアプリケーションであれば、約100,000円〜開発できます。別の系統ですと、ゲームを開発したい場合の費用相場は約3,000,000円からなど種類によって相場も変わってきます。
また、SNSと連携させるための機能を追加すると各SNSアプリにつき約50,000円〜かかる事があります。アプリ内課金などを必要とする場合も同様に追加料金がかかってくる可能性もあります。

ECアプリの今後の課題

ECアプリの今後の課題には費用の高さもありますが、
既に人気のあるECサイトやブランドでないとそもそも認知されず、ユーザーがインストールするところまでいかないという点です。
この課題を解決するには店舗施策やECサイト上でアプリインストールまでの動線を上手に作る必要があります。また、ユーザーを飽きさせないコンテンツやアプリ会員限定コンテンツなども半永久的に更新していかないといけません。更に、アプリダウンロード数が一定以上達成した場合、実店舗への流入もオムニチャネルなどでの誘導も考えていきましょう。

ECアプリで売上向上するためには？？

ECアプリで成功していくためにはまずブランド自体の知名度をあげる事ですが、その他にも配信するコンテンツ内容にはしっかり工夫していきましょう。
ユーザー一人一人に適合するコンテンツであるかどうか、アプリをインストールするメリットをしっかり感じられるようなコンテンツであるかどうかなど、ユーザー目線に立って開発していきましょう。また、アプリリテラシーの低いユーザーであっても使いこなせるようなUIを制作できるよう心崖ましょう。使いにくくて重いアプリケーションではアンインストールのリスクが伴います。

まとめ

いかがでしたでしょうか。
ECサイトをお持ちの方はアプリケーションの開発にもご興味を持っていただけましたでしょうか。
この機会に是非開発をご検討いただけましたら幸いです。

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ECサイト運営　アートトレーディングサービス紹介動画

近年、大手ショッピングモールへの出店または出品にならび、自社独自で構築・運営する独立型のECサイトが注目を浴びています。自社ECを構築する際の手段は多岐にわたるため、構築手段の選定に悩みを抱えるご担当者さまも多いのではないでしょうか。
今回は、自社ECサイトの構築にあたり、最も手軽に着手できるASP型カートシステムに関して、種類や機能、メリット・デメリット、おすすめの選び方などを踏まえてご紹介します。ぜひ参考にしてみてください！

この記事を監修した人

藤井 玲

2002年に楽天市場へ出店したことをきっかけに、EC支援サービスの提供をスタート。
累計１８年、１５０社以上のサイト制作、運営経験を持つ。
一部上場企業のECサイトを１０年間運営した経験から、運営全般、フルフィルメントの知見が豊富。
現在は、Shopify Expert Partnerとして、ECサイトの新規出店支援はもちろん、
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ECカートシステムとは？

ECカートシステムとは、インターネット上でモノやサービスなどの取引を行うECサイトを構築する一手段で、「ECカート」「カートシステム」「ショピングカート」などとしても知られています。
その言葉通り、商品ページや注文、決済など、ECサイトでの商品販売に必要となる「ショッピングカート」としての機能を提供するシステムです。ほとんどの場合、1つのカートシステムとの契約で、ECサイトを構築することができます。

ECカートシステムの種類

ECサイト構築の際に利用されるカートシステムには、「フルスクラッチ型」「パッケージ型」「オープンソース型」「ASP型」の4つに分けることができます。それぞれご紹介します。

①フルスクラッチ型

フルスクラッチ型のECカートは、ECサイトをゼロから構築するシステムを意味します。サイトの構成やデザイン、機能など、完全自由でECサイト構築・運営を行うことができます。
カスタマイズの柔軟性はずば抜けて高いものの、構築には高度な知識やスキル、時間、コストなど、膨大なリソースを必要とします。

②パッケージ型

パッケージ型のECカートは、ECサイト構築に必要な機能が備わったパッケージソフトを購入し、自社で独自にECサイトを構築することのできるカートシステムです。
システム開発会社やWebサイト制作会社などによって既に開発されたベースを元に、必要となる機能などを自社で自由にカスタマイズすることができます。フルスクラッチ型カートシステムと比較して、カスタマイズの柔軟性は劣りますが、その分コストを比較的安価に抑えることができます。ただし、パッケージ型のカートシステムを用いてECサイトを構築する場合でも、カスタマイズやアップデートを行う際には、専門的な知識やスキル、時間を要します。

③オープンソース型

オープンソース型のECカートシステムは、誰でも無料で利用することのできるソースコードを利用してECサイトを構築するカートシステムです。
フルスクラッチ型やパッケージ型と比較して、大幅にコストを抑えることができます。さらに、カスタマイズ可能な範囲も広く、比較的自由に構築することができます。しかしながら、ソースコードに関する高い専門性に加え、懸念点として挙げられるセキュリティへの対策も講じる必要があり、多くのリソースが必要となります。

④ASP型

“Application Service Provider”の略である、ASP型カートシステムは、インターネット上にて、ECサイトの構築や運営で欠かせない機能が提供されているシステムをさします。
パッケージ型やオープンソース型など、必要な機能をソフトウェアもしくはクラウド上で購入または導入し、自社内でECサイトを独自に構築するものと異なり、構築に必要となるプラットフォームをレンタルします。
上記システムと比較すると、カスタマイズの幅が狭いという懸念点が挙げられますが、ECサイト構築における最低限の機能が揃っているため、少ないリソースで自社独自のECサイトを構築することができます。

ASPカートシステムの機能

カートシステムの中でも、最もハードルが低いといえるASPカートに焦点を当てて解説していきます。まず、ASPカートシステムで利用できる、ECサイトの機能をご紹介します。

①商品機能

商品機能とは、ECサイト運営で大前提である「商品一覧」「商品表示」などといった、ユーザーが商品やそれらに関する情報を閲覧する際に必要となる「商品ページ」に当たる機能です。

②購入機能

購入機能とは、商品購入の手続きから決済まで、購入を完了させるうえで必要な機能です。具体的に、サイト内のショッピングカート(買い物かご)、配送先や配送方法など各ユーザーの顧客情報の管理、決済方法の選択〜完了、注文完了メールなどといった購入手続き完了を知らせる、ユーザーへの通知機能などが挙げられます。

③その他

商品機能や購入機能など、ECサイト運営にあたり大前提となる機能の他に、ユーザーに商品をおすすめできる「レコメンド機能」やCV獲得を目指す「カゴ落ち対策機能」、「クーポン機能」、ユーザーの入力ミスを防ぐ「EFO機能」なども利用することができます。
上記の機能は、利用するカートシステムが提供するサービス内容によって異なります。また、オプション機能である場合も多いため、注意が必要です。

ASP型カートシステムでECサイトを構築・運営するメリット

ASP型カートシステムでEC構築を行うメリットは以下の通りです。

①ECサイトに必要な基本的な機能がそろっている

自社のECサイトをゼロから構築するフルスクラッチ型のECサイトと異なり、ASPカートでは、ECサイト構築・運営に必要な基本的な機能をすぐに、そして容易に利用することができます。 ECサイトにおける最低限の機能を、専門的な知識や多くのリソースなしに利用することができるため、EC初心者であっても、より手軽に自社ECサイトを構築することができます。

②コストを抑えることができる

ASP型カートシステムのもう一つのメリットとして「コスト」が挙げられます。ASP型カートシステムといっても、種類は多岐にわたり、初期費用が無料なものから有料なものまで様々です。
さらに、利用するシステムにもよりますが、パッケージ型カートシステムと比較して、月額費用も比較的安価に抑えることができるため、構築だけでなく、運営も低コストで行うことができます。システムによっては、ECサイトの規模や売上、受注件数などに基づいてサービスを選択することができます。そのため、自社に合ったシステムを、それに見合った価格で利用することができます。

ASP型カートシステムでECサイトを構築・運営するデメリット

ASP型カートシステムでECサイトを行う際に、懸念されるデメリットをご紹介します。

①売上の向上に伴って支払う手数料も増える

ASP型カートシステムのデメリットとして、売上の向上に付随して、支払う手数料が増える点が挙げられます。多くのシステムでは、初期費用や月額費用に加えて、決済が発生した際に別途、決済手数料が発生します。そのため、売上が伸びれば伸びるほど、手数料つまりコストも多くかかることを念頭に置く必要があります。

②オプション機能やサポートを活用する際に追加コストがかかる

ASP型カートシステムでは、初期費用や月額費用を支払うことで、ECサイト運営における基本的な機能を利用することができます。そのため、ECサイトでの収益が増加し、サイトの機能拡充を図る際には、別途料金を払って、機能を追加する必要があります。
また、ECサイト構築や運営に関して、手厚いサポートを提供するカートシステムも多くみられます。利用するシステムにもよりますが、サポートサービスを活用する際も、別途料金が発生することもあるので、利用の際には注意する必要があるでしょう。

③ECサイトのデザインなどにおける自由度が低い

自社で自由に構築できるフルスクラッチ型や、カスタマイズの柔軟性が高いパッケージ型、オープンソース型と比較して、ASP型カートシステムでは、カスタマイズの幅が狭いことも懸念点として挙げられます。
ただし、利用するカートシステムによっては、料金内(無料)のサイトデザインだけでなく、有料のものを提供しているケースもあり、ASP型カートシステムでのカスタマイズの自由度も一概に低いとは断言できないでしょう。

ASP型カートシステムのおすすめの選び方

数多くのASP型カートシステムの中から自社に合ったシステムを選定することは容易ではありません。システム導入を検討する際は、まず導入する目的や自社の状況を明確にすることが必要となります。以下、ASP型カートシステムを検討する際に、着目すべきポイントをご紹介します。

①ASP型カートシステムを利用する目的を明確にする

上述の通り、まずは、複数ある自社ECサイト構築方法の中からASP型カートシステムを利用する理由や目的を明確にしましょう。さらに、社内での知見や経験、かけられる時間やコストなどのリソースを明らかにすることで、初期費用が無料または有料の、どちらかのシステムに絞り込むことができます。

「EC事業に初めて着手する」「ECに関するノウハウが十分でない」「まずは基本的なECサイト機能を揃えたい」「SNSのアカウントをプラットフォームとしたい」などといったケースでは、無料のカートシステムがおすすめです。

一方で、ECに関する知見や経験を有し、「よりEC事業に注力したい」「大幅に売上を向上させたい」「ECサイトの規模を拡大したい」など、EC事業の拡大を図るケースであれば、利用可能な機能やサービスが豊富な有料のカートシステムの利用がおすすめであるといえるでしょう。

②商材

続いて、自社が取り扱う商材を元に、それらを得意とするシステムを絞り込みましょう。各システムの公式HP等で、これまでの導入事例等を公開しているケースがほとんどです。それらを活用し、自社と類似したケースや同一の業界があるかを確認することも有効な手段となり得ます。
また、商材に限らず、ビジネス形態も考慮することで、より絞り込むことができます。自社のECが法人向け(BtoB)であるのか、一般消費者向け(BtoC)であるのか、さらにはサブスクリプションであるのかが明確になっていると、システムが検討しやすくなります。

③カスタマイズの自由度

ASPカートのデメリットの一つとして、カスタマイズに制限がかかる点を挙げました。しかしながら、利用するカートシステムにより、カスタマイズの柔軟性は大きく異なります。そのため、自社ECサイト構築において、デザインにこだわりたい場合や、売上に合わせて機能の拡充も検討しているケースであれば、各システムのカスタマイズ可能な範囲を比較する際のポイントとして確認するようにしましょう。
また、比較的長い期間をかけてEC事業の展開を検討しているケースであれば、同一のカートシステムで、売上の向上やサイト規模の拡大に対応できるかについても確認する必要があるでしょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか。複数ある自社ECサイト構築手段の中でも、ASP型カートシステムは最も手軽かつ比較的低コストでの構築が可能であるといえるでしょう。システム検討の際は、導入の目的や利用したい機能、サイトデザイン、さらに自社のEC事業の成長までを見据えて、重視するポイントを事前に明らかにしましょう。

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▶︎受注と物流が別管理なので煩わしい

▶︎売り上げが伸びてきたので、人力での管理に限界を感じている。

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▶︎物流管理にかかるコストを圧縮したい

EC運営実績豊富なアートトレーディング社だからこそ開発できた、物流～受注管理システムmylogiであれば、そのようなお悩みをオールインワンで解決可能です。

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ECサイト運営　アートトレーディングサービス紹介動画

ECサイト(ネットショップ)は、競合性が高いことから、その集客の難しさが広く知られています。とりわけ、集客に強い、Amazonや楽天市場、Yahoo!ショッピングなど、大手ECモールへの出品または出店するECサイトと比較して、自社独自でECサイトを運営する場合は、より困難であるといえるでしょう。
ECサイトでの集客の難しさは、高い競合性の他にも、必要なコストや時間、それらに見合った効果の出づらさなどが要因として考えられます。

そこで今回は、ECサイトにおける集客方法について、広告やSEO対策などの代表的な施策から、比較的低コストで行うことのできるSNSの効果的な活用方法などをご紹介します。ぜひ参考にしてみてください！

この記事を監修した人

藤井 玲

2002年に楽天市場へ出店したことをきっかけに、EC支援サービスの提供をスタート。
累計１８年、１５０社以上のサイト制作、運営経験を持つ。
一部上場企業のECサイトを１０年間運営した経験から、運営全般、フルフィルメントの知見が豊富。
現在は、Shopify Expert Partnerとして、ECサイトの新規出店支援はもちろん、
売上改善や業務改善などのコンサルティングを手掛けている。

ECサイト(ネットショップ)における集客とは？

ECサイトにおける集客つまり、ユーザーの流入経路は「自然検索」「広告経由」「リファラル」「直接流入」に分けることができます。

自然検索(オーガニック)

自然検索とは、「GoogleやYahoo!などの検索エンジンにおいて、表示された検索結果の中からWebサイトをユーザーがクリックすることで、サイトへの流入が発生する」という流入経路です。検索結果のページにおいて、前方ページそして上位に位置するWebサイトほど、オーガニックでのユーザーを獲得しやすくなります。

広告経由

広告経由とは、「インターネット上に掲載された広告をユーザーがクリックすることで、サイトへの流入が発生する」という流入経路です。インターネット広告には、複数の種類が存在し、どれも運用にあたりコストが発生するという特徴があります。

オーガニックによるユーザーと比較して、広告を経由するユーザーは、比較的購買意欲が高いとされており、集客だけでなく、実際の購入にまで至るユーザーを見込むことができるといえるでしょう。

リファラル

リファラルとは、「FacebookやTwitterなどをはじめとした、他のWebサイトに掲載されたリンクをユーザーがクリックすることで、サイトへの流入が発生する」という流入経路です。

流入したいサイトの挿入を行う際、獲得したいユーザーを明確にし、該当するユーザーが多く属している外部のWebサイトを選定することで、より効果的な集客を行うことができるでしょう。
ただし、外部サイトのユーザーニーズと、集客を行いたいサイトの訴求ポイントに大きな差が生じてしまうと、ユーザーの離脱にも繋がりかねないため、注意が必要です。

直接流入

直接流入とは、「お気に入り機能やブックマーク、またはアドレスバーの閲覧履歴などを通してユーザーが直接サイトのURL等をクリックすることで、サイトへの流入が発生する」という流入経路です。

お気に入りやブックマークなどは、過去に複数回サイトを訪問または商品の購入を行ったユーザーによってクリックされることが多く、新規顧客というよりは、リピート層のユーザーによる流入であるといえるでしょう。

ECサイトでは、集客にかけることのできるコストの他に、獲得したいユーザー層を明確にすることで、ユーザーの適切な流入経路を予測し、より効果的な集客を行うことが可能になります。

ECサイトでの代表的な集客方法

ECサイトにおける、代表的な集客方法は、オーガニックによるユーザーの流入を図る「SEO対策」と、費用対効果が高いとされる「インターネット広告」であるといえるでしょう。それぞれご紹介します。

①SEO対策 (自然検索)

SEOとは、”Search Engine Optimization”の略で、日本語では「検索エンジン最適化」を意味します。GoogleやYahoo!などの検索エンジンにおいて、広告として掲載されたWebサイトを除き、検索結果ページの上位にコンテンツを表示させることでユーザーの流入を図る、自然検索（オーガニック）での代表的な集客方法です。

一般的なSEO対策として、自社の商品ページだけでなく、商品やブランド、それらにまつわるコンセプト等をテーマにしたコンテンツの制作が挙げられます。ユーザーが検索エンジンにて、キーワードを検索した際に、検索結果の上位に表示させるためには、コンテンツの一定のボリュームや、独自性など、様々な要因が必要となります。

自社のコンテンツページが上位に表示されればされるほど、自然流入でのユーザーを増やすことができます。ユーザーの検索の意図は様々であるため、幅広い層に対してのアプローチが可能です。

②リスティング広告 (広告経由)

リスティング広告とは、広告を経由したユーザーを獲得するための一集客手段です。リスティング広告では、GoogleやYahoo!などの検索エンジンにおいて、ユーザーが検索したキーワードの検索結果ページの上位または下部に、自社のページが掲載されます。「検索連動型広告」や「PPC (pay per click)」としても知られ、ユーザーによってページがクリックされた際に費用が発生します。

数あるインターネット広告の中でも、最も費用対効果が高い施策として知られています。掲載にあたり、専門的な知識が必要になりますが、日々の細かい設定に注力することで、効果を見込むことができます。

ただし、検索結果ページの上部に表示されたからといって、必ずしも多くの集客につながる訳ではありません。リスティング広告にも限度があるため、コストを明確に設定したり、日頃から柔軟に適応させたりするなどを心がける必要があるでしょう。

③リマーケティング広告・リターゲティング広告 (広告経由)

リマーケティング広告とは、広告を経由して、過去に自社サイトへの訪問履歴のあるユーザーの再訪を図るための集客方法です。ターゲットは、自社サイトは過去に最低一回は訪問したユーザーであるため、実際に購入にまで至る、角度の高いユーザーの集客を図ることができます。

GoogleやYahoo!など、検索エンジンを用いて運用することができ、そのほとんどが、ユーザーがクリックした際に費用が発生します。そのため、リスティング広告の一種として知られています。

④ディスプレイ広告 (広告経由)

ディスプレイ広告とは、リスティング広告と同様、広告を経由したユーザーを獲得するための集客方法です。ディスプレイ広告では、GoogleやYahoo!などの検索エンジンや、ユーザーが閲覧しているWebページの広告枠に、バナー（広告クリエイティブ）を掲載することで、集客を図ります。

リスティング広告と同じく、ユーザーが広告バナーをクリックした際に、費用が発生します。リスティング広告との違いとして、「内容」「掲載される位置」が挙げられます。前者に関して、リスティング広告では、テキストのみの広告であるのに対し、ディスプレイ広告では、バナーを用いることができます。後者に関しては、リスティング広告では、検索エンジンの検索結果ページの上部または下部であるのに対し、ディスプレイ広告では、検索結果ページの広告枠や、ユーザーが閲覧しているWebページ内に掲載されます。

広告バナーを利用できるディスプレイ広告では、より自社ブランドや商品をユーザーに対してわかりやすくアピールできるというメリットがあります。

⑤アフィリエイト広告 (広告経由)

アフィリエイト広告とは、リスティング広告やディスプレイ広告と同様、広告を経由したユーザーを獲得するための集客方法です。アフィリエイト広告では、アフィリエイターによって運営されているWebサイト内にて、自社のサイトが掲載されます。出稿の際は、アフィリエイターと直接やりとりするのではなく、ASPという、多くのアフィリエイターを管理する会社を仲介する必要があります。

ユーザーが、アフィリエイターのWebサイトを経由して自社サイトを訪れた際、アフィリエイターへの報酬と、ASPへの仲介料が発生する、成果報酬型のインターネット広告です。

アフィリエイターには、すでに高い集客力を有しているWebサイトも多く存在しますが、自社で設定した条件が遵守されているか、アフィリエイターによる不正がないかなど、自社で管理する必要があります。また、アフィリエイター広告では、報酬設定が高ければ高いほど、効果を見込むことができるという仕組みになっているため、掲載コストがかかりすぎてしまうという懸念点もあります。

⑥SNS広告 (広告経由)

SNS広告とは、広告経由の集約方法の一種です。広告運用において代表的なプラットフォームとして、LINEやFacebook、Twitter、Instagramが挙げられます。SNS広告では、利用する媒体によって手法が多少異なりますが、多くの場合、ビジネス用アカウントの作成が必要となります。出稿するプラットフォームによって費用体系も異なりますが、掲載した広告がユーザーによってクリックされた際にコストが発生する「クリック課金」やインプレッション数に応じて発生する「インプレッション課金」などが例として挙げられます。

SNS広告の特徴としては、各プラットフォームによって、ユーザーの層が異なる点であるといえるでしょう。そのため、効果的な集客を行うためには、自社のユーザー属性や傾向、獲得したいユーザー層を明らかにして、媒体を選定することが必要となります。

ECサイトの集客方法で、SNSが着目される理由とは？

上述の通り、ECサイトでの代表的な集客方法は、「SEO対策」と「インターネット広告」であるといえるでしょう。しかしながら、集客が難しいEC運営においては、様々な手段を用いて自社のユニークさをアピールする必要があります。
そこで、一手段としてSNSが挙げられます。SNSを効果的に活用すべき理由は以下の通りです。

①低コストで集客施策を図ることができる

LINEやFacebook、Twitter、Instagramなど、ECサイトと連携される代表的なSNSでは、無料でアカウントを創設することが可能です。

②より気軽に情報発信ができる

代表的な集客方法である「SEO対策」では、検索結果の上位に掲載されるコンテンツは、より多くの情報をわかりやすく、そして適切に含んでいる必要があることから、一つのコンテンツを制作する際に、多くの時間そして字数が必要になります。

それに対し、SNSでは、1コンテンツあたりのボリュームを気にせず、より気軽に情報発信をすることができます。日頃から運営し、アカウント全体のコンテンツ数を増やすことで、インプレッションやフォロワーの増加だけでなく、さらにトレンドとして世間に注目される可能性もあるでしょう。

③ユーザーとの接点を増やすことができる

SNSアカウントを運用することで、自社の一方的な情報発信だけでなく、ユーザーの生の声を収集することができます。投稿に対するコメントや、他のアカウントによる自社商品またはブランドの紹介、それらに対する反響、ハッシュタグ(#)機能などを通して、広告では得られない情報を入手することができます。

④アプローチしたいユーザー層への訴求が可能

SNSといっても、媒体は多岐にわたり、それぞれ機能や強み、ユーザー属性が異なります。自社が集客を図りたいユーザー層の多い媒体を見極めて運営することで、より効果的な集客を行うことができるでしょう。したがって、LINEやFacebook、Twitter、Instagramなど、代表的な媒体すべてを駆使すればいいとは限らないでしょう。

⑤集客だけにとどまらない

広告運用や、テキストや写真、動画などのコンテンツを通しての情報発信、ユーザーの最新の動向把握など、SNSアカウントの活用方法は多岐にわたります。低コストで気軽に運用できるという強みを活かし、自社に合った運用方法で活用しましょう。

ECサイトでの集客で活用される各SNSの特徴

ECサイトでの集客を図るために活用されることの多い「LINE」「Facebook」「Twitter」「Instagram」の4つに関して、国内のユーザー数と特徴をご紹介します。

LINE

Facebook

Twitter

Instagram

参照:) https://www.uniad.co.jp/260204

まとめ

いかがでしたでしょうか。ECサイトでの集客は、競合性の高さや、手段の多さ、必要なコストや時間、作業工数の多さなどにより、悩みを抱えるご担当者様も多いのではないでしょうか。

まずは、自社が集客を目指すユーザー層を明確にすることで、適切な手段を見極めることが重要です。ぜひ参考にしてみてください！

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