Last Updated on 2022年12月14日 by art-mylogi

ECサイト(ネットショップ)は、競合性が高いことから、その集客の難しさが広く知られています。とりわけ、集客に強い、Amazonや楽天市場、Yahoo!ショッピングなど、大手ECモールへの出品または出店するECサイトと比較して、自社独自でECサイトを運営する場合は、より困難であるといえるでしょう。
ECサイトでの集客の難しさは、高い競合性の他にも、必要なコストや時間、それらに見合った効果の出づらさなどが要因として考えられます。

そこで今回は、ECサイトにおける集客方法について、広告やSEO対策などの代表的な施策から、比較的低コストで行うことのできるSNSの効果的な活用方法などをご紹介します。ぜひ参考にしてみてください！

この記事を監修した人

藤井 玲

2002年に楽天市場へ出店したことをきっかけに、EC支援サービスの提供をスタート。
累計１８年、１５０社以上のサイト制作、運営経験を持つ。
一部上場企業のECサイトを１０年間運営した経験から、運営全般、フルフィルメントの知見が豊富。
現在は、Shopify Expert Partnerとして、ECサイトの新規出店支援はもちろん、
売上改善や業務改善などのコンサルティングを手掛けている。

ECサイト(ネットショップ)における集客とは？

ECサイトにおける集客つまり、ユーザーの流入経路は「自然検索」「広告経由」「リファラル」「直接流入」に分けることができます。

自然検索(オーガニック)

自然検索とは、「GoogleやYahoo!などの検索エンジンにおいて、表示された検索結果の中からWebサイトをユーザーがクリックすることで、サイトへの流入が発生する」という流入経路です。検索結果のページにおいて、前方ページそして上位に位置するWebサイトほど、オーガニックでのユーザーを獲得しやすくなります。

広告経由

広告経由とは、「インターネット上に掲載された広告をユーザーがクリックすることで、サイトへの流入が発生する」という流入経路です。インターネット広告には、複数の種類が存在し、どれも運用にあたりコストが発生するという特徴があります。

オーガニックによるユーザーと比較して、広告を経由するユーザーは、比較的購買意欲が高いとされており、集客だけでなく、実際の購入にまで至るユーザーを見込むことができるといえるでしょう。

リファラル

リファラルとは、「FacebookやTwitterなどをはじめとした、他のWebサイトに掲載されたリンクをユーザーがクリックすることで、サイトへの流入が発生する」という流入経路です。

流入したいサイトの挿入を行う際、獲得したいユーザーを明確にし、該当するユーザーが多く属している外部のWebサイトを選定することで、より効果的な集客を行うことができるでしょう。
ただし、外部サイトのユーザーニーズと、集客を行いたいサイトの訴求ポイントに大きな差が生じてしまうと、ユーザーの離脱にも繋がりかねないため、注意が必要です。

直接流入

直接流入とは、「お気に入り機能やブックマーク、またはアドレスバーの閲覧履歴などを通してユーザーが直接サイトのURL等をクリックすることで、サイトへの流入が発生する」という流入経路です。

お気に入りやブックマークなどは、過去に複数回サイトを訪問または商品の購入を行ったユーザーによってクリックされることが多く、新規顧客というよりは、リピート層のユーザーによる流入であるといえるでしょう。

ECサイトでは、集客にかけることのできるコストの他に、獲得したいユーザー層を明確にすることで、ユーザーの適切な流入経路を予測し、より効果的な集客を行うことが可能になります。

ECサイトでの代表的な集客方法

ECサイトにおける、代表的な集客方法は、オーガニックによるユーザーの流入を図る「SEO対策」と、費用対効果が高いとされる「インターネット広告」であるといえるでしょう。それぞれご紹介します。

①SEO対策 (自然検索)

SEOとは、”Search Engine Optimization”の略で、日本語では「検索エンジン最適化」を意味します。GoogleやYahoo!などの検索エンジンにおいて、広告として掲載されたWebサイトを除き、検索結果ページの上位にコンテンツを表示させることでユーザーの流入を図る、自然検索（オーガニック）での代表的な集客方法です。

一般的なSEO対策として、自社の商品ページだけでなく、商品やブランド、それらにまつわるコンセプト等をテーマにしたコンテンツの制作が挙げられます。ユーザーが検索エンジンにて、キーワードを検索した際に、検索結果の上位に表示させるためには、コンテンツの一定のボリュームや、独自性など、様々な要因が必要となります。

自社のコンテンツページが上位に表示されればされるほど、自然流入でのユーザーを増やすことができます。ユーザーの検索の意図は様々であるため、幅広い層に対してのアプローチが可能です。

②リスティング広告 (広告経由)

リスティング広告とは、広告を経由したユーザーを獲得するための一集客手段です。リスティング広告では、GoogleやYahoo!などの検索エンジンにおいて、ユーザーが検索したキーワードの検索結果ページの上位または下部に、自社のページが掲載されます。「検索連動型広告」や「PPC (pay per click)」としても知られ、ユーザーによってページがクリックされた際に費用が発生します。

数あるインターネット広告の中でも、最も費用対効果が高い施策として知られています。掲載にあたり、専門的な知識が必要になりますが、日々の細かい設定に注力することで、効果を見込むことができます。

ただし、検索結果ページの上部に表示されたからといって、必ずしも多くの集客につながる訳ではありません。リスティング広告にも限度があるため、コストを明確に設定したり、日頃から柔軟に適応させたりするなどを心がける必要があるでしょう。

③リマーケティング広告・リターゲティング広告 (広告経由)

リマーケティング広告とは、広告を経由して、過去に自社サイトへの訪問履歴のあるユーザーの再訪を図るための集客方法です。ターゲットは、自社サイトは過去に最低一回は訪問したユーザーであるため、実際に購入にまで至る、角度の高いユーザーの集客を図ることができます。

GoogleやYahoo!など、検索エンジンを用いて運用することができ、そのほとんどが、ユーザーがクリックした際に費用が発生します。そのため、リスティング広告の一種として知られています。

④ディスプレイ広告 (広告経由)

ディスプレイ広告とは、リスティング広告と同様、広告を経由したユーザーを獲得するための集客方法です。ディスプレイ広告では、GoogleやYahoo!などの検索エンジンや、ユーザーが閲覧しているWebページの広告枠に、バナー（広告クリエイティブ）を掲載することで、集客を図ります。

リスティング広告と同じく、ユーザーが広告バナーをクリックした際に、費用が発生します。リスティング広告との違いとして、「内容」「掲載される位置」が挙げられます。前者に関して、リスティング広告では、テキストのみの広告であるのに対し、ディスプレイ広告では、バナーを用いることができます。後者に関しては、リスティング広告では、検索エンジンの検索結果ページの上部または下部であるのに対し、ディスプレイ広告では、検索結果ページの広告枠や、ユーザーが閲覧しているWebページ内に掲載されます。

広告バナーを利用できるディスプレイ広告では、より自社ブランドや商品をユーザーに対してわかりやすくアピールできるというメリットがあります。

⑤アフィリエイト広告 (広告経由)

アフィリエイト広告とは、リスティング広告やディスプレイ広告と同様、広告を経由したユーザーを獲得するための集客方法です。アフィリエイト広告では、アフィリエイターによって運営されているWebサイト内にて、自社のサイトが掲載されます。出稿の際は、アフィリエイターと直接やりとりするのではなく、ASPという、多くのアフィリエイターを管理する会社を仲介する必要があります。

ユーザーが、アフィリエイターのWebサイトを経由して自社サイトを訪れた際、アフィリエイターへの報酬と、ASPへの仲介料が発生する、成果報酬型のインターネット広告です。

アフィリエイターには、すでに高い集客力を有しているWebサイトも多く存在しますが、自社で設定した条件が遵守されているか、アフィリエイターによる不正がないかなど、自社で管理する必要があります。また、アフィリエイター広告では、報酬設定が高ければ高いほど、効果を見込むことができるという仕組みになっているため、掲載コストがかかりすぎてしまうという懸念点もあります。

⑥SNS広告 (広告経由)

SNS広告とは、広告経由の集約方法の一種です。広告運用において代表的なプラットフォームとして、LINEやFacebook、Twitter、Instagramが挙げられます。SNS広告では、利用する媒体によって手法が多少異なりますが、多くの場合、ビジネス用アカウントの作成が必要となります。出稿するプラットフォームによって費用体系も異なりますが、掲載した広告がユーザーによってクリックされた際にコストが発生する「クリック課金」やインプレッション数に応じて発生する「インプレッション課金」などが例として挙げられます。

SNS広告の特徴としては、各プラットフォームによって、ユーザーの層が異なる点であるといえるでしょう。そのため、効果的な集客を行うためには、自社のユーザー属性や傾向、獲得したいユーザー層を明らかにして、媒体を選定することが必要となります。

ECサイトの集客方法で、SNSが着目される理由とは？

上述の通り、ECサイトでの代表的な集客方法は、「SEO対策」と「インターネット広告」であるといえるでしょう。しかしながら、集客が難しいEC運営においては、様々な手段を用いて自社のユニークさをアピールする必要があります。
そこで、一手段としてSNSが挙げられます。SNSを効果的に活用すべき理由は以下の通りです。

①低コストで集客施策を図ることができる

LINEやFacebook、Twitter、Instagramなど、ECサイトと連携される代表的なSNSでは、無料でアカウントを創設することが可能です。

②より気軽に情報発信ができる

代表的な集客方法である「SEO対策」では、検索結果の上位に掲載されるコンテンツは、より多くの情報をわかりやすく、そして適切に含んでいる必要があることから、一つのコンテンツを制作する際に、多くの時間そして字数が必要になります。

それに対し、SNSでは、1コンテンツあたりのボリュームを気にせず、より気軽に情報発信をすることができます。日頃から運営し、アカウント全体のコンテンツ数を増やすことで、インプレッションやフォロワーの増加だけでなく、さらにトレンドとして世間に注目される可能性もあるでしょう。

③ユーザーとの接点を増やすことができる

SNSアカウントを運用することで、自社の一方的な情報発信だけでなく、ユーザーの生の声を収集することができます。投稿に対するコメントや、他のアカウントによる自社商品またはブランドの紹介、それらに対する反響、ハッシュタグ(#)機能などを通して、広告では得られない情報を入手することができます。

④アプローチしたいユーザー層への訴求が可能

SNSといっても、媒体は多岐にわたり、それぞれ機能や強み、ユーザー属性が異なります。自社が集客を図りたいユーザー層の多い媒体を見極めて運営することで、より効果的な集客を行うことができるでしょう。したがって、LINEやFacebook、Twitter、Instagramなど、代表的な媒体すべてを駆使すればいいとは限らないでしょう。

⑤集客だけにとどまらない

広告運用や、テキストや写真、動画などのコンテンツを通しての情報発信、ユーザーの最新の動向把握など、SNSアカウントの活用方法は多岐にわたります。低コストで気軽に運用できるという強みを活かし、自社に合った運用方法で活用しましょう。

ECサイトでの集客で活用される各SNSの特徴

ECサイトでの集客を図るために活用されることの多い「LINE」「Facebook」「Twitter」「Instagram」の4つに関して、国内のユーザー数と特徴をご紹介します。

LINE

Facebook

Twitter

Instagram

参照:) https://www.uniad.co.jp/260204

まとめ

いかがでしたでしょうか。ECサイトでの集客は、競合性の高さや、手段の多さ、必要なコストや時間、作業工数の多さなどにより、悩みを抱えるご担当者様も多いのではないでしょうか。

まずは、自社が集客を目指すユーザー層を明確にすることで、適切な手段を見極めることが重要です。ぜひ参考にしてみてください！

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ECサイト運営　アートトレーディングサービス紹介動画

Last Updated on 2022年12月14日 by art-mylogi

ECサイト運営と一言にいっても、業界によって業務内容や問題点などは異なります。今回は、アパレル業界におけるECサイトに関して、EC化率や種類、仕事内容、問題、必勝法などをご紹介します。ぜひ参考にしてみてください！

ECとは？

EC（electoronic commerce）とは、「電子」を意味する”electronic” と「商取引」を指す”commerce”の略で、インターネット上でモノやサービスの売買を行います。
ECの強みとして、ネット環境さえあれば、「いつでも」そして「どこからでも」利用できることが挙げられます。実店舗での販売に比べ、ECサイト構築の際の初期費用やランニングコストを抑えられる、国境を越えて顧客層を広げられるなどといった強みがあり、年々市場規模は拡大しています。

ECは、大きく以下の3つに分けることができます。

アパレル業界は、メーカーやブランドなどの企業が、一般消費者に対して衣類をはじめとした商品を販売することから、「BtoC-EC」に分類されます。

【現状】アパレルのec化率とは？

経済産業省が行った「平成30年度　電子商取引に関する市場調査」によれば、アパレルECが属するBtoC-EC市場規模は17兆9,845億円で、前年度から8.96%の増加を記録しました。

なかでも、アパレル業界が扱う「衣類・服装雑貨等」の市場規模は1兆7,728億円で、物販系の中でも最大の市場規模を誇ります。また、BtoC-EC全体の約10%を占め、業界単体でも前年度より約7.8%の伸びをみせています。

さらに、すべての商取引市場規模に対してEC市場規模が占める割合を示す「EC化率」では、アパレル業界ではおよそ13%を記録し、物販系全体のEC化率（6.22%）の2倍以上の数値を誇ります。
以上より、アパレル業界において、ECサイトの重要度が高いことがわかります。

参照:）https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/statistics/outlook/H30_hokokusho_new.pdf

アパレル業界のEC化率が高い理由とは？

アパレル業界でECサイトが浸透した背景としては以下が挙げられます。

スマートフォン経由への施策を実行しやすい

物販系BtoC-EC市場規模（9兆2,992億円）において、スマートフォン経由での市場規模（3兆6,552億円）は、39.3%を占めています。とくに、若年層や女性が顧客の大部分を占めるアパレル業界では、スマートフォンを有するユーザーに対してスマートフォンにも対応したECサイトの構築をはじめとした様々な施策を行ったことで、EC化率の増加につながったといえるでしょう。

スマートフォン経由のユーザーに向けて実行できる施策は、ECサイトの構築に加え、InstagramをはじめとしたSNSや、実店舗との連携が可能なアプリ構築などが挙げられるでしょう。

アパレルECサイトの管理や運用を行う多くのツールやソリューションが台頭した

複数の販売チャネルのデータや在庫などの一元管理を行うシステムや、物流業務の全般もしくは部分的なアウトソーシングを行うフルフィルメントサービスなど、ECサイトを運営するうえで、業務効率を向上させるソリューションが多く誕生したことも要因の一つとして考えられます。

ECサイトは構築や運営の他にも、物流、プロモーションなど、業務内容が多岐にわたります。そのため、限られたリソースで業務をスムーズに遂行することは、容易ではありませんでした。しかしながら、物流管理システムや在庫管理システムなど、作業の自動化・情報の一元管理を実現するツールや、アウトソーシングなどが台頭してきたことで、より多くの事業者が気軽にEC事業へ進出できるようになりました。

アパレルECサイトの種類

アパレルECサイトは、以下の3種類に分けることができます。それぞれ特徴やメリット・デメリットとともにご紹介します。

①ECモール出店・出品型ECサイト

ECモール型のアパレルECサイトでは、ECショッピングモールへ出店または商品を出品することで、商品の販売を行います。
国内の代表的なECモールは、AmazonやYahoo!ショッピング、楽天市場が挙げられます。さらに、アパレル商材に特化したECモールとして、ZOZOTOWNやSHOPLIST.comなどが挙げられます。

②メーカー・ブランドによる独自運営型ECサイト

メーカーやブランドによる自社ECサイトでは、実店舗をもつ各メーカー・ブランドが独自で運営するECサイトを通して商品の販売を行います。多くの場合、実店舗との連携を目指すオムニチャネル化のための戦略として用いられています。

③個人経営による独自運営型ECサイト

個人経営による独自運営型ECサイトでは、個人で経営するブランドが独自で運営するECサイトを通して商品の販売を行います。上記の「メーカー・ブランドによる独自運営型ECサイト」との違いとして、「実店舗の有無」「ブランドなどの企業名の認知度の高さ」が挙げられます。
このタイプのECサイトでは、実店舗をもたず、且つ認知度もあまり高くないアパレルショップが、一販売チャネルとして独自でECサイトを運営する必要があります。

アパレルECサイトでの仕事内容

ECサイトにまつわる業務は多岐にわたることから、企業によってEC担当者の業務内容は異なります。今回は、アパレルECサイト運営に付随する、代表的な業務内容を「フロント業務」と「バックエンド業務」に分けてご紹介します。

フロント業務

✔︎商品企画
ECサイト（場合によっては、実店舗も含む）にて販売する商品の企画やコンセプトなどの立案を行います。市場調査や、ECサイトにおける過去のデータや傾向より、顧客のニーズ把握なども行う必要があります。

✔︎仕入れ
商品企画で成立したコンセプトや新商品の指示に基づいて、材料の調達方法や製品の仕入れを行います。在庫管理担当者など、バックエンド側との連携を図り、適切な数量で入荷を行うことが求められます。

✔︎マーケティング
ECサイトにおけるマーケティングは、「Webマーケティング」「メールマガジン配信」の2つに分けることができます。とくに、自社で独自にECサイトを運営する場合、前者のWebマーケティングは注力して行う必要があります。アパレルECのWebマーケティングにおける具体的な業務内容は以下の通りです。

・SEO対策（自社HPや商品に関連したコンテンツの作成）
・広告運用（リスティング広告、アフィリエイト広告、SNS広告など）
・SNSアカウント運用

さらに、競合性の高いECサイトにて、他社との差別化を図るうえで、定期的なメールマガジンの配信は有効な手段となり得ます。とりわけ、購入頻度や会員登録している期間などに基づいて、顧客ランクを設定し、それに合わせた情報提供やクポーンの配信などを行うことで、顧客のリピート率を高めることにつながります。

✔︎ECサイト制作・改良
自社独自のECサイトを構築し、運営する場合、ブランドのコンセプトに合わせてECサイトを制作することも、フロント業務に含まれます。PCだけでなく、スマートフォンに対応させたり、スマートフォンユーザーに向けたアプリ開発など、業務は様々です。

バックエンド業務

✔︎在庫管理・検品
倉庫内の在庫管理や、入出荷時の検品を行います。各在庫の品質管理だけでなく、在庫回転率などを管理することで、保持すべき適切な在庫数などを算出します。また、同一商品でも、サイズやカラーなど、アパレルECではとくにバリエーションが多いため、「なにが・どこに・どのくらいあるのか」を常に明確にすることで、受注後の業務効率を高めることが求められます。

さらに、複数のECモールへ出品していたり、複数のチャネルで販売していたりする場合は、各店舗・チャネルごとに在庫を保管するのか、一括で管理するのか、など細かい部分まで綿密にルールを設定する必要があります。

✔︎ささげ業務
ささげ業務とは、「撮影」「採寸」「原稿作成」で発生する業務の総称です。ECサイトにて掲載する商品の撮影や、サイズの採寸に加え、細かい商品情報を追記し、商品ページの原稿を作成します。

✔︎受注
受注業務では、各チャネルよりお客様からの注文受付、在庫の有無の確認、在庫引当、商品や顧客のデータ管理などを行います。在庫引当は、可能な限りスピーディーに行うことで、タイムタグを短縮し、欠品状態での受注を防ぐことが必要です。複数のチャネルで販売する際には、在庫管理と連携して、どのチャネルの在庫を引き当てるのか、明確にしておく必要があります。

✔︎流通加工
アパレル業界における流通加工では、梱包やタグ付け、検品済み確認シールの貼り付け、場合によってはラッピング作業などが含まれます。EC事業の規模にもよりますが、手作業で行う際には、とくにスピーディーに、そして正確に行う必要があります。

✔︎出荷指示の提示
受注後の商品や顧客データに基づいて、出荷指示を提示し、発送手続きを完了させます。受け取った情報を正確に管理し、ミスなく業務を遂行したり、各担当者へ漏れなく伝達したりすることが必要となります。

✔︎顧客対応
商品発送後のアフターサービスを行います。発送ミスへのや、お客様からのクレーム対応など、複数の業務が発生しますが、アパレルECで最も多いのは「返品」に関する問い合わせや作業です。返品に関する自社のルールを明確に設定し、返品作業が生じた際の業務を標準化することが求められます。

アパレルECで発生する問題とは？

アパレルECで多く見受けられる課題をご紹介します。

受注・在庫管理業務が複雑になる

同一商品のバリエーションの多さが特徴のアパレルECでは、在庫や受注管理業務がより複雑になります。さらに、複数のECサイトや販売チャネルを運用する場合は、それぞれの在庫や情報を管理しなければなりません。作業量や管理する情報量が増え、業務内容が複雑になることから、各業務が煩雑化してしまったり、配送ミスの発生や遅延が起こってしまったりなど、ECサイトの価値が下がる要因となってしまうこともあります。

返品が多い

オンライン上で伝えらえる商品情報が限られていることから、実物との相違やサイズの選定ミスなどの理由から、アパレルECでは返品が頻繁に起こります。予防策として、できるだけ実物の商品に忠実な情報を掲載することが挙げられます。

また、返品が発生した際の作業マニュアルを作成し、社内で浸透させる必要もあります。繰り返しになりますが、アパレルECでは、返品は頻繁に起こるため、顧客が気軽そして簡単に返品できるサービスを提供することで、ECサイトで提供できるサービスの質を高めることにつながります。

アパレルECの勝ち方

競合性の高いアパレルECでの必勝法は「業務の標準化」「作業効率の徹底」が挙げられます。アパレル業界に限らず、ECサイトには商品の注文から配送までの速さと正確さが求められます。そのため、上記で掲げた2点を徹底することは、アパレルECでの成功を大きく左右します。これらを実現するための手段として、以下の3点が挙げられます。

①業務フローの明確化

とくにバックエンド業務では、返品に限らず、すべての段階において業務フローを明確化することで、作業にかかる時間を短縮し、最短での発送を図ることができます。ミスの発生しやすい物流業務であるからこそ、作業の標準化を行うことが必須となります。

②システムの導入

物流管理システムや、在庫管理・受注管理システムなどを導入することで、手動で行なっていた業務を自動化したり、膨大な情報を一元管理することができます。作業時間を大幅に短縮することで、業務効率を向上させるだけでなく、作業の正確さを追求することが可能になります。

③フルフィルメントサービスの利用

とくに複雑になるECでの物流業務を外部のプロに委託することで、社内でのコア業務に専念することができます。部分的なアウトソーシングも可能なため、最終的に物流コストの削減にもつながります。

しかしながら、アウトソーシングする際には、自社に物流に関するノウハウが残りにくかったり、顧客との関係性が薄れてしまったりなどの懸念点も生じます。そのため、委託先のサービスとの強い連携が必要になります。

まとめ

いかがでしたでしょうか。作業量の多さや複雑さなど、懸念点も目立ってしまうアパレルECですが、今後さらに重要度は高まっていきます。自社で抱える課題を明確にし、どのような施策が必要なのか、まずは洗い出してみることをおすすめします。ぜひ参考にしてみてください！

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ECサイト運営　アートトレーディングサービス紹介動画

Last Updated on 2021年12月21日 by art-mylogi

成長が著しいEC市場において、食品業界におけるECの浸透率には未だ多くの課題が存在します。
今回は、食品ECサイトに関して、ec化率やその推移、課題、売上高ランキング、大手ECモールによる取り組み、食品ECにおける必勝法などをご紹介します。ぜひ参考にしてみてください！

ECとは？

“electronic commerce”の略であるECとは、日本語で「電子商取引」を意味します。インターネット上でモノやサービスの売買や決済、契約の締結などを行います。
インターネット上で、商品の選定、注文、決済が完了するWebサイトをECサイトと呼び、「インターネットショッピング」や「オンラインショッピング」など複数の名称でも知られています。

ECサイトには、自社で独自に構築し、運営する自社型のECサイトや、Amazonに代表されるマーケットプレイス型（出品型）のECモール、Yahoo!ショッピングや楽天市場など、出店型のECモールがあります。

食品ECは、一般的に、企業と一般消費者間で取引が行われる「BtoC-EC」に分類されますが、中には企業間で取引を行う「BtoB-EC」のビジネスモデルをもつ食品特化型のECサイトも見受けられます。

【現状】食品業界のec化率とその推移

経済産業省の「平成30年度　電子商取引に関する市場調査」によれば、食品が属する物販系分野におけるBtoC-ECの市場規模は、前年度比8.12%増の、9兆2,992億円を記録しています。

食品だけに特化すると、前年度比2.64%増の、1兆6,919億円を記録し、物販分野BtoC-EC全体の市場規模に対して、約18%を占めています。

つづいて、すべての商取引市場規模に対し、ECの市場規模が占める割合を占める割合を表す「EC率」についてご紹介します。

食品業界におけるec化率は、2.64%を記録し、物販分野BtoC-ECにおけるEC化率の平均値6.22%を大きく下回り、物販分野の中でも最低値となっています。食品業界におけるec化率の推移は以下の通りです。

数値そのものは低いものの、EC化率は徐々に向上しています。

しかしながら、物販分野BtoC-ECにおいて、最も高いEC化率をもつ「事務用品、文房具」では、40.79%を記録しており、食品業界のEC事業にはいまだ多くの課題が潜んでいるといえるでしょう。

参照:) https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/statistics/outlook/H30_hokokusho_new.pdf

食品ECサイトにおける課題とは？

食品ECサイトでは、ec化率の低さが示しているように、業界内でのEC事業が浸透しない主な要因は以下の通りです。

①そもそもECサイトとの相性がよくない

魚や肉、野菜など、「生鮮食品」を扱う食品業界では、百貨店やスーパー、コンビニなど、実店舗での販売が主軸となっています。

ECサイトとの相性がいい商材としては、「販売チャネルを問わず、クオリティが同じ」 ものであり、家電製品や衣料品などが挙げられます。実際に、BtoC-ECの売上高ランキングをみても、総合系ECサイトをのぞいて、家電製品や衣料品メーカーが目立ちます。

鮮度が重要視される商材を取り扱う食品ECでは、消費者が自身で手にとって確認することのできる実店舗での販売と、同様のクオリティでサービスを提供することは非常に困難であるといえるでしょう。

②客単価が安く、利益が出にくい

ECサイトのバックエンド業務では、在庫管理や受注管理、ピッキング指示など、多くの物流業務が発生することから、人件費や物流システムのランニングコストなどがかかります。また、物流業界におけるドライバー不足はとくに深刻で、大手配送企業は配送コストの値上げもおこないました。

これに対し、食品のECでは、客単価が低いことから、運営コストに見合った利益が得られないという収益性の低さも、大きな課題となっています。

③実店舗の利便性を越えられない

ECサイトの強みは、「どこでも・いつでも・だれでも購入できる点」が挙げられます。しかしながら、食品を扱う実店舗、そのなかでもスーパーやコンビニは、店舗数の多さや立地の良さなど、インターネット上で完結はしないものの、クオリティの高いものを気軽にそして自身で選んで手に入れることができます。そのため、多くの消費者が食品を購入する手段として「実店舗」を真っ先にあげるという現状があります。

食品ECサイトの売上高ランキング

株式会社インプレスが提供する通販新聞が実施した食品通販売上高調査(2018年度)におけるTOP3企業は以下の通りです。

参照:)https://netshop.impress.co.jp/node/6609

60社を対象にランキング調査を行ったのに対し、トップ10にランクインした企業のうち、インターネットを用いた食品ECは、上記3社のみのランクインとなりました。

第1位のオイシックス・ラ・大地では、他2社と比較して、有機野菜や無農薬野菜に強みを有しています。配達日時を自由に指定できるだけでなく、購入した商品に関する詳しい説明などが添付されているというサービスも人気の要因となっています。

さらに、商品の単品購入だけでなく、セット商品の販売やサブスクリプションサービスの提供なども実施しているため、顧客のリピート率の高さにも強みをもちます。

大手ECモール3社の食品ECへの取り組み

つづいて、国内大手ECモールである、Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングそれぞれの食品ECへの取り組みをご紹介します。

Amazon.co.jp

大手ECモール、マーケットプレイス型のAmazonでは、「Amazon fresh」という食品に特化したECサービスを提供しています。Amazonの有料会員である、Amazonプライム会員向けに提供されているサービスで、生鮮食品から冷凍食品まで、一般のスーパーで販売されているような食材を購入することができます。価格帯の低さや鮮度の良さなど、商品のクオリティが高いことが特徴です。しかしながら、関東の一部地域のみのサービスであるため、東京・神奈川・千葉の特定の地域以外では利用することができません。

楽天市場

楽天市場では、サイト内の食品カテゴリーにて様々な食品を取り扱っています。また、楽天と大手スーパーマーケット西友が共同運営している「楽天西友ネットスーパー」では、生鮮食品や冷凍食品、日用品など様々な食品を購入することができます。送料無料キャンペーンの他にも、配送可能エリアは、全国の17都道府県となっているため、より幅広い範囲で利用することができます。

Yahoo!ショッピング

Yahoo!ショッピングでは、サイト内に食品カテゴリーを設け、生鮮食品から冷凍食品まで、幅広い種類の食品を取り扱っています。さらに、Yahoo! JAPANが子会社化したアスクル株式会社が運営するLOHACOにて、食品をはじめとした日用品を購入することができます。配送完了に要する時間に多少の差はあるものの、日本全国への配送に対応しています。

食品ECを成功させるための必勝法とは？

懸念点が目立つ食品ECサイトを成功させるための必勝法として、以下の2つをご紹介します。

①顧客のリピート率を高める

食品ECサイトを運営するうえで、注力すべき点は「ユーザーのリピート率向上」です。単品商品における顧客のファン化を図るだけでなく、定期購入であるサブスクリプションサービスを導入することで、安定した売上獲得につながります。ユーザーのリピート率を高めるうえで、必要な施策は以下の通りです。

リピート率を高めるうえで、顧客との接点をもつことは欠かせません。したがって、定期的にメールマガジンを配信したり、キャンペーンを実施したりすることで、既存のユーザーを飽きさせないことが重要になります。

3つ目の「会員ランクごとの特典を設定」に関しては、会員と非会員や、会員内での購入頻度による会員ランクなどを設定し、それぞれに特典を設けることで、顧客のロイヤリティを高めることにつながります。

たとえば、Amazon freshでは、Amazon Prime会員以外にも、Amazon fresh専用の会員になることで、送料無料でサービスを利用することができます。

②物流システムやアウトソーシングサービスを駆使する

多くのユーザーが、食品ECサイトに対して、「鮮度が落ちてしまうのでは…」など、商品のクオリティに懸念を抱えています。そのため、食品の保管に適した倉庫や物流システムなどを利用することでも、商品そしてサービスの質を高めることにつながります。

とくに鮮度が重要な商品を扱っている場合は、食品に強みをもつ物流会社が提供するアウトソーシングサービスを利用することもおすすめです。自社の食品EC事業における課題を洗い出し、適切なソリューションを選定しましょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか。食品業界のEC事業は、市場規模は大きいものの、業界内のEC化率の低さが目立ちます。懸念点や課題が多いものの、将来的に成長が見込める市場であるといえるでしょう。まずは、自社の食品ECにおける課題やターゲット層を明確にすることが必要となります。ぜひ参考にしてみてください！

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Last Updated on 2021年8月18日 by art-mylogi

D2Cとは、ECの市場規模拡大に付随して、アメリカなどで大注目のビジネスモデルです。今回は、D2Cの意味や、BtoC、ECとの違い、メリットやECとの連携方法などについて詳しくご紹介します。ぜひ参考にしてみてください！

D2C（DtoC・Direct to Consumer）とは？

D2Cとは、”Direct to Consumer“の略で、「卸や小売店などを介さず、メーカーが消費者へ直接販売する」というアメリカ発祥の販売方法です。サービスやモノなどの自社製品を実店舗やECサイトなど、自社で運営するチャネルにて、販売するビジネスモデルです。

D2C台頭の背景として、SNSの普及やWebマーケティングの確立などにより、ブランドやメーカーなど企業が、個人の消費者に直接アプローチしやすくなったことが挙げられます。販売経路が多様化したことから、従来の小売店や大手ショッピングモールを介した通信販売以外のチャネルの重要度が高まっています。

なかでも、スマートフォンの普及により、インターネットが人々の生活に欠かせなくなった現代では、EC業界の市場規模拡大にもみられるように、インターネット上での販売がより重視されています。

「自社で生産して、自社で販売する」のD2Cにおける最大の特徴として、これまでよりも適正な価格つまり低価格での販売が可能になったことが挙げられます。それゆえ、D2Cで成功した多くのケースでは、サプライチェーンの適正化を行ったことがみられます。

D2CとB2Cの違いとは？

B2Cとは、”Business to Customer“の略で、企業と一般の消費者間で行われる取引を意味します。企業間で取引を行う”Business to Business”（B2B）と比較して、B2CやD2Cは、個人の消費者が含まれます。

D2Cとの違いとしては、「誰が・どのように一般消費者と取引を行うか」という点が挙げれます。D2Cは「メーカーをはじめとした企業が、仲介者を介さずに、個人の消費者と直接取引を行うこと」を意味するのに対し、B2Cでは、企業と個人消費者との取引で、卸や小売店などを介しての販売活動も含みます。

D2CとECの違いとは？

ECとは、”Electronic Commerce“の略で、日本語では「電子商取引」を意味します。インターネット上でサービスやモノの売買を行う、販売チャネルの一つとして知られています。

D2Cとの違いとしては、販売方法か販路かという点が挙げられます。D2Cが「メーカーが顧客へ直接販売する」という販売活動における手段であるのに対し、ECでは「インターネット上での商品の取引」という販売経路を意味します。
そのため、D2Cでの販売チャネルとして、ECサイトが利用されるケースがほとんどです。

D2C型のECサイトでは、商品自体だけでなく、購入前後に及ぶ「商品体験」を重視するようになった人々の消費行動の変化に対応できるという、BtoC型のECサイトとの決定的な違いがあります。ブランドや商品誕生までのストーリー、生産者や販売者のビジョンや想いなど、これまであまり着目されてなかった「商品価値」が購入の決め手となってきている変化に合わせ、D2Cというビジネスモデルはより注目を集めています。

D2Cのメリット

①適切なコストを設定することができる

D2Cでは、仲介業者や外部システムを利用しないため、仲介料や、売上に伴う手数料、月額コストなどを支払う必要がありません。とくに、Amazonや楽天、Yahoo!ショッピングなど、大手ショッピングモールを利用する場合、価格競争の激しいEC業界にて、より低価格なものが好まれることから、物流コストや人件費など、商品原価と固定手数料以外でコスト削減を図る必要がありました。

D2Cでは、固定手数料の支払いがないため、自社にとっても適切なコストを設定できるだけでなく、コストの柔軟な調整も可能になるため、より低価格で商品を提供することも可能になります。価格が下がった結果、それまでよりも顧客層が拡大したというケースも多くみられます。

②顧客データを収集・蓄積しやすい

D2Cでは、ECサイトをはじめとしたデジタルなフィールドで販売活動を行うことから、実店舗や他者を介した販売方法と比較しても、より多くのそして詳細情報を収集することができます。蓄積したデータより、十分な売上分析を行えるだけでなく、新商品の企画などにも活かすことが可能です。

B2C型のECサイトでは、仲介業者として利用される、ショッピングモールやカートシステムによって、自社で管理できる情報が限定されてしまいますが、自社で完全自由に運営することのできるD2C型のECサイトでは、収集・蓄積したデータはすべて自社で管理することができます。

③顧客との関係を構築できる

D2Cでは、商品のマーケティング施策などのフロント業務だけでなく、受注業務など、商品の発送または配達が完了するまでに発生するバックエンド業務においても、自社ですべてを行う必要があります。その他ため、顧客と直接の接点をもつ機会が増えます。

また、商品購入時に発生するメール配信や、その他顧客対応だけでなく、リピート層獲得のための定期的なメールマガジンの作成や配信、購入頻度に基づく会員ランク付け、それに伴う特典の実施なども自由に行うことができます。

④企業のビジョンや思想をきちんと伝えられる

「自社でつくって自社で売る」というモデルのD2Cでは、仲介業者を介さずに、企画〜販売を行うことができるため、一連の販売活動を通して自社でアピールしたいことを自由に消費者へ伝えることができます。とりわけ、ECサイトにおけるマーケティングを通してのブランディングを通して、「どのような想いで」「だれが携わり」「商品を通してなにを実現したいのか」をアピールすることができます。

D2Cのデメリット

①ECサイトなどの構築に多くのリソースが求められる

D2Cにおける代表的な販売チャネルとして、ECサイトが挙げられますが、ECサイト構築には多くの「コスト」「ノウハウ」「労働力」「時間」が必要となります。自社で十分なノウハウやリソースをもっていない場合、外部のプロへ委託することができます。その場合は、さらにコストがかかります。

また、競合性の高いEC業界では、ECサイト構築後から、実際に効果がでるまでに時間がかかるため、D2CモデルのECにてすぐに多くの利益を創出することは容易ではありません。

②ブランド構築やマーケティング施策を中長期的に行う必要がある

上述の通り、ECサイトなど、D2Cにおける販売チャネル構築には、多くの時間やコスト、労力などがかかります。しかしながら、販路の構築に加えて、ブランディングや商品販売のためのマーケティング戦略を実施することにも、多くの時間や労力、場合によってはコストがかかります。

高い集客力をもつ大手ショッピングモールなどを利用した販売と比較して、コンスタントな集客ができるようになるまでにも、より多くの時間を要するだけでなく、失敗におわるリスクもあります。

そのため、D2Cでの成功を見込むためには、構築やブランディングを行う前から、ブランドが一定数以上認知されている必要があるでしょう。

D2C型ECサイトを成功させるための施策

リスクや構築にかかるリスクの高さが懸念されるD2C型のECサイトを成功へと導くための複数の施策をご紹介します。

①商品価値やブランドのビジョンを明確にする

集客力の高さを強みとする仲介業者の利用をしないD2Cを選択するうえで、自社ブランドの誕生ストーリーや実現したいことや想いなどを明確にし、様々な手段を用いて消費者に伝える必要があります。数あるブランドの中から選ばれ、そしてブランドのファンを増やしていくためには、「自社ならでは」をアピールすることが求められます。SNSでの商品のマーケティング活動だけでなく、チャリティなどの社会活動への参加、環境や多様性など近年注目を集める、社会課題へのアプローチ方法などをアピールすることも、消費者の購入の決め手になり得るため、様々な施策を講じることが成功への鍵を握るでしょう。

②マーケティングに注力する

ブランド構築のために、Webマーケティングは欠かせません。とくに、InstagramやFacebook、TwitterなどのSNSでのマーケティング、Googleなど検索エンジンへの対策を行うSEO施策などに注力することが求められます。後者のSEO施策の代表的なものとしては、コンテンツ制作が挙げられます。自社ブランドや商品に関するノウハウやメッセージをブログ形式にして発信します。顧客の直接流入を図るためにも、SEOを意識したコンテンツ制作は効果的な施策であるといえるでしょう。

③顧客データを活かす

D2Cのメリットとして、他チャネルと比較してより多くの情報を収集でき、且つ自社で管理することができる点が挙げられます。市場ニーズや売上の傾向だけでなく、仲介業者を通してでは見えにくい、決済完了までの消費者の意思決定までを分析することができます。収集したデータや分析結果を既存商品の改良や新規商品の開発にしっかりと反映させることで、ブランドへの信頼性や顧客のリピート率の向上を図りましょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか。リスクや構築までのハードルの高さなど、デメリットも目立ってしまうD2Cですが、消費者行動の変化に対応できる手段として注目を浴びています。EC事業の一施策として、検討してみてはいかがでしょうか。ぜひ参考にしてみてください！

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このようなお悩みをお持ちの企業ご担当者様へ

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Last Updated on 2021年8月18日 by art-mylogi

複数ネットショップを運営していたり、ネットショップだけでなく店舗も所有している場合、各所での売り上げや在庫管理の難易度は高いです。
そんなEC事業者の皆様のために、ECサイトを一元管理して運営する事が効果的です。今回はECサイトの一元管理についてまとめてみました。

ECを一元管理するとは？

ECサイトの一元管理とは一体どのような事をするのでしょうか。
業務項目に分けてご紹介致します。
複数のECサイトから受けた注文を一括管理し、一つの画面で処理する事ができます。
手動によるヒューマンエラーを防ぎ、正確な情報を常に確認する事ができます。

受注を一元管理する

複数のECサイトから受けた注文を一括管理し、一つの画面で処理する事ができます。
手動によるヒューマンエラーを防ぎ、正確な情報を常に確認する事ができます。

メールを一元管理する

一元管理により、様々なメールを一括管理・送信してくれます。
例えば商品購入の御礼メールであったり、発送連絡、入金確認など、お客様との信頼構築のために必要なコミュニケーションをとる事ができます。

出荷作業を一元管理する

出荷の際に必要なピッキングリストを管理する事もできます。
一元管理ソフトによってサービス内容は変わってきますが、
配送データの入力だけで出荷作業を行ってくれたり、作業量軽減も実現できます。
データでのやりとりになるので、紙を使う事も人員を特別に用意する事もないので、コスト削減にも繋がります。

在庫の一元管理

在庫管理は複雑な管理の一つで、こちらもヒューマンエラーを出しやすい業務となっています。
また、店舗経営とECサイト運営どちらもしている方に特に多いのが、
『店舗にはあるのにECでは売り切れとなっていたので、売れるはずの商品が売れなかった』
など、サイトの表示や店舗内での状況把握ができないと、販売機会の損失にも繋がってしまいます。

商品登録の一元管理

一元管理システムに商品情報を入力しておくと、複数ECサイトに情報が一括反映されます。
そのため、在庫や店舗・サイトの細かい商品情報も把握する事ができます。
また、価格変更やSEO対策にも役立ち、効率化を計れます。

分析の一元管理

一元管理システムに上記の内容を登録してさえいれば、複数ECサイトそれぞれのデータをあらゆる角度から分析する事ができます。
月次の顧客・売上管理、SEO分析、決算処理、経理業務などの活用に効果的です。

一元管理のメリットデメリット

次に一元管理のメリットとデメリットについて簡単に説明していきましょう。

一元管理のメリット

このように一元管理システムでの情報管理には様々なメリットが存在します。
✔︎ヒューマンエラーをなくす
受発注管理担当者に全て任せてしまうと、情報入力などに誤りがある可能性が大きいです。
どんなに注意深く作業していたとしても、どうしても思わぬところでミスを犯してしまいます。
一元管理システムによって、受発注管理担当者の負担を減らし、より正確な業務を行う事ができます。
✔︎作業効率化
情報管理は複雑な場合が多く、管理担当者を増やしたり、管理時間を多く見積もらなくてはいけなかったりとスムーズな受発注業務や情報のオープン化がなかなか難しいです。
システムに管理者がログインすれば情報をすぐ確認する事ができ、他の担当者もいつでもアクセスする事ができます。
✔︎作業コスト・コスト削減
システムの導入によって人件費や作業コストを削減する事ができます。

一元管理のデメリット

何事も新しい事を取り入れると、その度に担当者への教育が必要であったり、単純に実践的な経験を必要とします。
また、自社に適合したシステム導入を考えるには初期費用は確実にかかってきてしまいます。
予算に合ったシステム選びも大切です。

複数ECサイトを一元管理できるシステムの選定ポイント

実際に複数ECサイトを一元管理している3社を比べ、一元管理に効果的なポイントをまとめてみましょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか。
ECサイト運営には複雑な管理工程があり、その管理は極めて難関です。
ミスなく安心して商品開発など他の業務に注力するためにもサイトの一元管理はおすすめです。

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