Last Updated on 2021年9月7日 by art-mylogi

Mコマース、Vコマース、VRコマース(バーチャルコマース)など、EC業界では、Eコマースだけにとどまらず、最新技術を駆使した新たなサービスが次々に誕生しています。
今回は、VRコマース(Vコマース・バーチャルコマース)について、Mコマースとの違いや特徴、市場規模、事例などをご紹介します。ぜひ参考にしてみてください！

この記事を監修した人

藤井 玲

2002年に楽天市場へ出店したことをきっかけに、EC支援サービスの提供をスタート。
累計１８年、１５０社以上のサイト制作、運営経験を持つ。
一部上場企業のECサイトを１０年間運営した経験から、運営全般、フルフィルメントの知見が豊富。
現在は、Shopify Expert Partnerとして、ECサイトの新規出店支援はもちろん、
売上改善や業務改善などのコンサルティングを手掛けている。

VRコマースとは

VRコマースとは、VRを活用して、モノやサービスなど、商品の取引を行う、オンラインショッピングの新しいかたちで、インターネット上で取引を行う、電子商取引「Eコマース」の新技術として知られています。VRコマースの他に、「Vコマース」や「バーチャルコマース」とも呼ばれます。

“Virtual Reality”の略である「VR」は、日本語では「仮想現実」と訳され、
“HMD” (Head Mounted Display)と呼ばれる専用のデバイスを用いて、映像を通して仮想空間で様々な体験をすることができます。VRは様々な業界で活用されつつあり、代表例として、エンターテイメント業界でのゲームや体験型施設が挙げられます。最近では、医療業界にて、手術のシュミレーション、製造業界にて、製造過程の検査など、その活用方法は多岐にわたります。

VRコマースも新しいVRの活用事例の一つです。これまでのオンラインショッピング、いわゆるECサイトやECモールでは、商品の閲覧方法は、写真や動画が主流でした。VRコマースでは、コンピュータによってつくられた仮想空間に、実際の店舗を設置することで、従来のリアル店舗での購買体験により近いかたちで、サービスを提供することができます。

Mコマースとの違い

VRコマースとならび、Eコマースから派生したワードとしてよく耳にするものに「Mコマース(MC)」が挙げられます。

“Mobile Commerce”の略である「Mコマース」は、スマートフォンを媒体として、商品の売買を行うことを意味します。PCやタブレット端末、スマートフォンなど、取引を行う際に使用する媒体を特定しないEコマースに比べ、Mコマースでは、モバイルに特化した、オンライン上の取引を意味します。

そのため、後者では、インターネット環境がなくても、ショッピングをはじめとした取引を行うことができます。さらに、スマートフォン上で決済までの、すべての操作が完了することから、従来のオンラインショッピングに比べ、ユーザーにとっての利便性が高まっています。

インターネットそしてスマートフォンの普及率の大幅な増加、モバイル向けECアプリの誕生、FacebookやTwitter、Instagramなど、EC事業におけるSNSの台頭などにより、近年ではEC市場においても、とくにMコマース成長は著しいといえるでしょう。

音声を活用したVコマースとは

上述の通り、VRコマースは、バーチャルコマースやVコマースなど、その表記は多岐にわたります。
Vコマースに関しては、仮想現実での取引を行うVRコマースとして使用されるケースに加え、音声を活用する”Voice Commerce“を意味する言葉として使用されることもあります。

“Voice Commerce”を意味するVコマースでは、声紋認証技術を駆使し、音声によって決済を完了させることができます。日本国内での認知度が高いとは断言できないものの、海外ではテレフォンバンキング上で実際に声紋認証が導入され、支払いや送金、残高照会など、従来に比べて、各種取引にかかるリードタイムがより短縮されています。

NRF(全米小売業協会)によれば、これまでにWeb決済からモバイル決済が主流となり、2017年ごろからは、新たな決済手段として音声によるもの(Vコマース)が登場しました。実際にアメリカでは、すでに消費者の約20%が声紋認証によって決済を行なっていることから、将来的に主要な決済手段の一つとして、さらに発展を遂げていくと想定されています。

現段階では、決済での活用が主流となっているVコマースですが、今後は商品検索や閲覧、商品の追跡など、一連の購買体験において活用される場面は、今後さらに拡大していくとされています。

VRコマースの特徴

Eコマース、Mコマース、そしてVコマース・VRコマースと、ユーザーの利便性や新しい購買体験の追求はめまぐるしく進んでいます。
最新技術が駆使されたVRコマースの特徴についてご紹介します。

①ユーザーに対してより具体的な商品イメージや、新たな購買体験を提供できる

従来のEコマースでは、ユーザーは商品画像や、商品情報、説明文など、視覚によって商品に関する情報収集を行なっています。これに対し、VRコマースでは、視覚以外の五感からも情報を得ることができます。仮想空間でのショップ店員やAIロボットによる、より丁寧な接客に加え、VRコマースであれば、聴覚や嗅覚、触覚などに訴えるアプローチも行うことができます。

さらに、家具や家電などであれば、VRを活用することで、ユーザーの実際の居住空間に商品を設置することなども可能になり、ユーザーの商品に対するイメージをより深めることができます。とりわけ、既存のインテリアや空間の広さなどとのかね合いも、商品の比較ポイントとなる家具や家電などは、ECサイトならびにリアル店舗では、設置後の雰囲気を確認することができないため、今後、とくにVRコマースの特徴が活かされる分野となっていくでしょう。

②より幅広いユーザー層にアプローチできる

より多くの感覚を使うことで、リアル店舗での購買体験に近いかたちで買い物をすることができたり、ECサイトではなかなか難しい、顧客一人一人に合わせたリアルタイムでの接客を実現したりするVRコマースでは、従来のECサイトと比較し、より幅広いユーザー層にアプローチできるという特徴もあります。

とくに、VRコマースを活用することで、EC化を進めるにあたり、しばしば課題となる高齢者や、コンピュータ・ITに関する知識が乏しいユーザーへの効果が期待されています。また、遠方のユーザーに対しても、交通費なしで、オンライン上でリアル店舗に近い購買体験を提供することが可能になります。

③精度の高い分析ができる

リアル店舗では、ユーザーが購入に至るまでの詳しい行動プロセスやパターンの分析を行うことには限界があります。一方で、ECサイトであれば、ユーザーの購入までの行動プロセスや、CV(購入)獲得に至らなかった離脱ポイントなど、より精度の高い分析を行うことができます。

VRコマースでは、Eコマースで行うことのできる、精度の高い分析を実施することができます。さらに、分析だけに限らず、カゴ落ち対策、レコメンド機能、ページへの訪問者限定のイベント実施やクーポン配信など、CVR向上を狙ったあらゆる施策を講じることもできます。

VRコマースの市場規模

世界中の統計データやマーケット予測など、あらゆる情報を収録したオンラインデータベースを提供する、ドイツを拠点とするStatista社によれば、AR/VR(拡張現実・仮想現実)の市場規模は2020年で、US$18.8billion (約1兆9,960億円) に到達し、今後もさらに伸びていくと想定されています。

さらに、経済産業省の「平成30年度 我が国におけるデータ衝動型社会に係る基盤整備 (電子商取引に関する市場調査)」によれば、5G(第5世代移動通信システム)の普及に伴い、EC業界でもライブコマースや動画コマース、VRコマースの急速な発達が予測されています。

近年、EC市場における、Mコマースの台頭や、感染症の感染拡大による消費者行動の変化など、とりわけBtoC-ECを取り巻く市場やユーザー行動においては、めまぐるしい変化が見受けられます。VRの市場規模の拡大、そしてMコマースや5Gの普及に伴い、VRコマースは今後、Eコマース市場でますます目が離せない存在になりそうです。

参照:) https://www.statista.com/statistics/591181/global-augmented-virtual-reality-market-size/
https://www.meti.go.jp/press/2019/05/20190516002/20190516002-1.pdf

VRコマースの活用事例

VRコマースの浸透がみられる海外での事例をご紹介します。

①世界最大規模のオンライン・マーケットプレイス「eBay」×オーストラリア大手百貨店 「MYER」

世界最大規模のオンライン・マーケットプレイスのeBayは、2016年にオーストラリア大手百貨店MYER社と連携し、世界初のVR百貨店「Virtual Reality Department Store」を立ち上げました。VR専用のデバイスを通して、MYER社が取り扱う商品を閲覧、選択し、eBayアプリを通して決済を完了させることができます。
特徴として、レコメンド機能の精度の高さ、商品を360°から、且つ3Dで閲覧可能な点が挙げられます。商品のデザインや質感など、従来のECサイトでは確認できなかった情報が提供されています。

②大手EC事業会社Alibabaによる「BUY+」

中国の大手EC事業会社アリババ株式会社は、2016年に中国国内でVRショッピングサービスである「BUY+」の提供を開始しました。VR専用のデバイスを装着することで、仮想世界にて実際に店舗を歩き回ったり、商品に触れたりすることができます。VRを活用することで、リアル店舗に近い購買体験を味わえる点が、最大の特徴であるといえるでしょう。

ここまで、2つの事例に簡単に触れましたが、2020年の現段階では、前者のVirtual Reality Department Storeは、eBayにてVR専用のデバイスカテゴリーの表示に変更、後者のBUY+では、リリース時の2016年以降、サービスの普及などといった顕著な成果が上がっていないのが現状です。

つまり、VRコマースのサービスの提供は開始されたものの、ショップの利用に専用デバイスを要したり、VRやサービスの認知度自体に関する課題がまだまだ残されていたりなど、現時点でVRコマースが広く浸透していると断言できないのが現状です。
実際に、日本国内においても、短期的なイベントや期間限定ショップなど、試作ベースでの導入がみられる程度です。

しかしながら、上述の通り、今後の5Gの浸透やAR/VRの市場規模拡大など、まだまだ目が話せない領域であることには変わりないでしょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか。
今回は、最新技術を駆使したVRコマースについて言及しました。認知度の低さや浸透におけるハードルの高さなど、現状としては、課題が多く残る領域となっています。しかしながら、EC業界、とくに小売業界では、消費者行動は日々移り変わり、ブランドや商品そのものではなく、購買体験により重きが置かれるようになっている近年の傾向からも、これまでにない新しい体験、そして価値を提供できるVRコマースは、今後ますます注目を浴びていくでしょう。
ぜひ参考にしてみてください！

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ECサイト運営　アートトレーディングサービス紹介動画

Last Updated on 2021年9月7日 by art-mylogi

EC市場激戦区である昨今では、サイトのアプリ化によって売上向上や新規顧客獲得を実現する事業者が増えてきています。今回は注目を浴びる『ECサイトのアプリ化』について詳しくご紹介していきます。

この記事を監修した人

藤井 玲

2002年に楽天市場へ出店したことをきっかけに、EC支援サービスの提供をスタート。
累計１８年、１５０社以上のサイト制作、運営経験を持つ。
一部上場企業のECサイトを１０年間運営した経験から、運営全般、フルフィルメントの知見が豊富。
現在は、Shopify Expert Partnerとして、ECサイトの新規出店支援はもちろん、
売上改善や業務改善などのコンサルティングを手掛けている。

ECアプリとは

ECアプリとはブランドや企業が自社のECサイトと同様にオンライン上での売上向上を目的として開発されており、アプリ独自のインターフェースを利用してユーザーが買い物を楽しむ事ができます。

ECサイトとの違い

スマートフォンが普及している今、アプリ利用率はブラウザ利用率よりも5倍以上多く、ユーザーとの接触回数がブラウザによるECサイトよりも上がります。ブラウザよりアプリの方が慣れているユーザーも多いため利用率が上がり、アプリ化による販売機会増大を実現する企業も少なくありません。
そのため、ECアプリの需要も多くなってきました。

ECアプリのメリット・デメリット

それでは具体的にECアプリのメリット・デメリットをまとめてみましょう

メリット

ECアプリのメリットにはまず『顧客情報の入手』があります。
アプリインストールの際にユーザー情報を入力する必要を設けたり、
アプリ自体の稼働率を入手する事もできます。そのため獲得しやすいユーザー層やアプリ改善点を発見するために役立ちます。

次にブラウザよりも通信量を取らないため、ユーザビリティが向上するという点が挙げられます。
ブラウザでは通信時の情報量を操作するのが難しいため、情報量が限定された独自のアプリを起動させる方が通信量が少なく済みます。
そのためユーザーからしても利用しやすい状況を作る事ができます。

アプリであればプッシュ通知による情報拡散も可能です。定期的な利用者を増やすためにもプッシュ通知による宣伝は効果的です。積極的にユーザーとコミュニケーションをとるための機能が他にも豊富です。また、ポイントカードやクーポンなどの発行により、購買意欲を獲得する事もできます。

最後に、やはりスマートフォンのホーム画面から簡単にアプリを起動する事ができるのもメリットの一つです。ホーム画面にアプリが表示されていることにより、ユーザーへのリマインドのような役割も果たす事ができます。

デメリット

このようなメリットがある反面、デメリットも存在します。

まずスマートフォンでのアプリ利用率が圧倒的にブラウザ利用率より高い反面、アプリ利用者のほとんどがSNS関連のアプリを使用しています。そのためECアプリを利用しているのはほんの数%という調査結果もあり、その中でどのように定期的にユーザーを獲得していくのかという点が課題になってきます。アプリダウンロードもユーザーがする手間がかかります。そのためインストールまでのハードルは高いです。また、アプリの不具合などを含めてアップデートを半永久的に行う必要があります。これは制作側の手間ですが、不具合の修正・新機能の追加などをしていかないとせっかく獲得した顧客も離れてしまうリスクがあるため、このアップデート作業は怠ってはいけません。
更に、OS毎にアプリを開発したい場合はその分費用もかさみます。
ではアプリ開発にはどのくらいの費用がかかるのでしょうか。次は開発費用や手段についてまとめていきます。

ECアプリの制作・開発費用や手段とは

アプリ開発と聞くと多額の費用が必要なのではないかと思う方も少なくありません。
確かにごく少額から開発できるアプリは今のところないのですが、手段によってはコストを最小限にする事もできます。
アプリ開発の手段は３種類あり、以下の通りです。

・WEBアプリ
・ネイティブアプリ
・ハイブリットアプリ

それぞれ説明していきましょう。

WEBアプリ

（費用：約330,000円〜）
WEBアプリとはネット上で利用できるアプリケーションのことを指します。
開発費も安く、開発しやすいアプリケーションです。
実は『Youtube』や『Gmail』、『Skype』などもその一種であり、利用しているユーザーも多いのではないでしょうか。

ネイティブアプリ

（費用：約1,000,000円〜）
WEBアプリとよく比較されるのがこのネイティブアプリです。
ネイティブアプリとは各アプリストアから端末にインストールして利用するアプリケーションで、利用する際にWEBアプリと違ってインターネットを経由する必要がありません。
つまりネイティブアプリはプログラム本体が端末にインストールされるという事です。

ハイブリットアプリ

（費用：約100,000円〜）
ハイブリットアプリとはWEBアプリとネイティブアプリのメリットを合体させたアプリケーションのことを指します。特徴は『マルチプラットフォーム』で、端末に依存しないため、OSによって開発し直したりすることなく、低コストで制作できます。
また、カメラ機能や位置センサーなども導入しており、より多機能なアプリケーション作りを実現できます。
更に、メンテナンスもしやすいためアップデート業務の手間を削減する事ができます。

これら全てに言える事ですが、アプリケーションの種類別やアプリケーションの機能別に追加料金がかかってくる場合があります。
例えばEC関連のアプリケーションであれば、約100,000円〜開発できます。別の系統ですと、ゲームを開発したい場合の費用相場は約3,000,000円からなど種類によって相場も変わってきます。
また、SNSと連携させるための機能を追加すると各SNSアプリにつき約50,000円〜かかる事があります。アプリ内課金などを必要とする場合も同様に追加料金がかかってくる可能性もあります。

ECアプリの今後の課題

ECアプリの今後の課題には費用の高さもありますが、
既に人気のあるECサイトやブランドでないとそもそも認知されず、ユーザーがインストールするところまでいかないという点です。
この課題を解決するには店舗施策やECサイト上でアプリインストールまでの動線を上手に作る必要があります。また、ユーザーを飽きさせないコンテンツやアプリ会員限定コンテンツなども半永久的に更新していかないといけません。更に、アプリダウンロード数が一定以上達成した場合、実店舗への流入もオムニチャネルなどでの誘導も考えていきましょう。

ECアプリで売上向上するためには？？

ECアプリで成功していくためにはまずブランド自体の知名度をあげる事ですが、その他にも配信するコンテンツ内容にはしっかり工夫していきましょう。
ユーザー一人一人に適合するコンテンツであるかどうか、アプリをインストールするメリットをしっかり感じられるようなコンテンツであるかどうかなど、ユーザー目線に立って開発していきましょう。また、アプリリテラシーの低いユーザーであっても使いこなせるようなUIを制作できるよう心崖ましょう。使いにくくて重いアプリケーションではアンインストールのリスクが伴います。

まとめ

いかがでしたでしょうか。
ECサイトをお持ちの方はアプリケーションの開発にもご興味を持っていただけましたでしょうか。
この機会に是非開発をご検討いただけましたら幸いです。

倉庫管理や費用でお悩みの方へ

このようなお悩みをお持ちの企業ご担当者様へ

▶︎受注と物流が別管理なので煩わしい

▶︎売り上げが伸びてきたので、人力での管理に限界を感じている。

▶︎既に受注管理システムを導入しているが、どこか物足りなさを感じ、本当に自社に合ったサービスを探している。

▶︎物流管理にかかるコストを圧縮したい

EC運営実績豊富なアートトレーディング社だからこそ開発できた、物流～受注管理システムmylogiであれば、そのようなお悩みをオールインワンで解決可能です。

少しでもご興味お持ちになられましたら、ぜひご相談くださいませ。

ECサイト運営　アートトレーディングサービス紹介動画

Last Updated on 2021年9月7日 by art-mylogi

近年、大手ショッピングモールへの出店または出品にならび、自社独自で構築・運営する独立型のECサイトが注目を浴びています。自社ECを構築する際の手段は多岐にわたるため、構築手段の選定に悩みを抱えるご担当者さまも多いのではないでしょうか。
今回は、自社ECサイトの構築にあたり、最も手軽に着手できるASP型カートシステムに関して、種類や機能、メリット・デメリット、おすすめの選び方などを踏まえてご紹介します。ぜひ参考にしてみてください！

この記事を監修した人

藤井 玲

2002年に楽天市場へ出店したことをきっかけに、EC支援サービスの提供をスタート。
累計１８年、１５０社以上のサイト制作、運営経験を持つ。
一部上場企業のECサイトを１０年間運営した経験から、運営全般、フルフィルメントの知見が豊富。
現在は、Shopify Expert Partnerとして、ECサイトの新規出店支援はもちろん、
売上改善や業務改善などのコンサルティングを手掛けている。

ECカートシステムとは？

ECカートシステムとは、インターネット上でモノやサービスなどの取引を行うECサイトを構築する一手段で、「ECカート」「カートシステム」「ショピングカート」などとしても知られています。
その言葉通り、商品ページや注文、決済など、ECサイトでの商品販売に必要となる「ショッピングカート」としての機能を提供するシステムです。ほとんどの場合、1つのカートシステムとの契約で、ECサイトを構築することができます。

ECカートシステムの種類

ECサイト構築の際に利用されるカートシステムには、「フルスクラッチ型」「パッケージ型」「オープンソース型」「ASP型」の4つに分けることができます。それぞれご紹介します。

①フルスクラッチ型

フルスクラッチ型のECカートは、ECサイトをゼロから構築するシステムを意味します。サイトの構成やデザイン、機能など、完全自由でECサイト構築・運営を行うことができます。
カスタマイズの柔軟性はずば抜けて高いものの、構築には高度な知識やスキル、時間、コストなど、膨大なリソースを必要とします。

②パッケージ型

パッケージ型のECカートは、ECサイト構築に必要な機能が備わったパッケージソフトを購入し、自社で独自にECサイトを構築することのできるカートシステムです。
システム開発会社やWebサイト制作会社などによって既に開発されたベースを元に、必要となる機能などを自社で自由にカスタマイズすることができます。フルスクラッチ型カートシステムと比較して、カスタマイズの柔軟性は劣りますが、その分コストを比較的安価に抑えることができます。ただし、パッケージ型のカートシステムを用いてECサイトを構築する場合でも、カスタマイズやアップデートを行う際には、専門的な知識やスキル、時間を要します。

③オープンソース型

オープンソース型のECカートシステムは、誰でも無料で利用することのできるソースコードを利用してECサイトを構築するカートシステムです。
フルスクラッチ型やパッケージ型と比較して、大幅にコストを抑えることができます。さらに、カスタマイズ可能な範囲も広く、比較的自由に構築することができます。しかしながら、ソースコードに関する高い専門性に加え、懸念点として挙げられるセキュリティへの対策も講じる必要があり、多くのリソースが必要となります。

④ASP型

“Application Service Provider”の略である、ASP型カートシステムは、インターネット上にて、ECサイトの構築や運営で欠かせない機能が提供されているシステムをさします。
パッケージ型やオープンソース型など、必要な機能をソフトウェアもしくはクラウド上で購入または導入し、自社内でECサイトを独自に構築するものと異なり、構築に必要となるプラットフォームをレンタルします。
上記システムと比較すると、カスタマイズの幅が狭いという懸念点が挙げられますが、ECサイト構築における最低限の機能が揃っているため、少ないリソースで自社独自のECサイトを構築することができます。

ASPカートシステムの機能

カートシステムの中でも、最もハードルが低いといえるASPカートに焦点を当てて解説していきます。まず、ASPカートシステムで利用できる、ECサイトの機能をご紹介します。

①商品機能

商品機能とは、ECサイト運営で大前提である「商品一覧」「商品表示」などといった、ユーザーが商品やそれらに関する情報を閲覧する際に必要となる「商品ページ」に当たる機能です。

②購入機能

購入機能とは、商品購入の手続きから決済まで、購入を完了させるうえで必要な機能です。具体的に、サイト内のショッピングカート(買い物かご)、配送先や配送方法など各ユーザーの顧客情報の管理、決済方法の選択〜完了、注文完了メールなどといった購入手続き完了を知らせる、ユーザーへの通知機能などが挙げられます。

③その他

商品機能や購入機能など、ECサイト運営にあたり大前提となる機能の他に、ユーザーに商品をおすすめできる「レコメンド機能」やCV獲得を目指す「カゴ落ち対策機能」、「クーポン機能」、ユーザーの入力ミスを防ぐ「EFO機能」なども利用することができます。
上記の機能は、利用するカートシステムが提供するサービス内容によって異なります。また、オプション機能である場合も多いため、注意が必要です。

ASP型カートシステムでECサイトを構築・運営するメリット

ASP型カートシステムでEC構築を行うメリットは以下の通りです。

①ECサイトに必要な基本的な機能がそろっている

自社のECサイトをゼロから構築するフルスクラッチ型のECサイトと異なり、ASPカートでは、ECサイト構築・運営に必要な基本的な機能をすぐに、そして容易に利用することができます。 ECサイトにおける最低限の機能を、専門的な知識や多くのリソースなしに利用することができるため、EC初心者であっても、より手軽に自社ECサイトを構築することができます。

②コストを抑えることができる

ASP型カートシステムのもう一つのメリットとして「コスト」が挙げられます。ASP型カートシステムといっても、種類は多岐にわたり、初期費用が無料なものから有料なものまで様々です。
さらに、利用するシステムにもよりますが、パッケージ型カートシステムと比較して、月額費用も比較的安価に抑えることができるため、構築だけでなく、運営も低コストで行うことができます。システムによっては、ECサイトの規模や売上、受注件数などに基づいてサービスを選択することができます。そのため、自社に合ったシステムを、それに見合った価格で利用することができます。

ASP型カートシステムでECサイトを構築・運営するデメリット

ASP型カートシステムでECサイトを行う際に、懸念されるデメリットをご紹介します。

①売上の向上に伴って支払う手数料も増える

ASP型カートシステムのデメリットとして、売上の向上に付随して、支払う手数料が増える点が挙げられます。多くのシステムでは、初期費用や月額費用に加えて、決済が発生した際に別途、決済手数料が発生します。そのため、売上が伸びれば伸びるほど、手数料つまりコストも多くかかることを念頭に置く必要があります。

②オプション機能やサポートを活用する際に追加コストがかかる

ASP型カートシステムでは、初期費用や月額費用を支払うことで、ECサイト運営における基本的な機能を利用することができます。そのため、ECサイトでの収益が増加し、サイトの機能拡充を図る際には、別途料金を払って、機能を追加する必要があります。
また、ECサイト構築や運営に関して、手厚いサポートを提供するカートシステムも多くみられます。利用するシステムにもよりますが、サポートサービスを活用する際も、別途料金が発生することもあるので、利用の際には注意する必要があるでしょう。

③ECサイトのデザインなどにおける自由度が低い

自社で自由に構築できるフルスクラッチ型や、カスタマイズの柔軟性が高いパッケージ型、オープンソース型と比較して、ASP型カートシステムでは、カスタマイズの幅が狭いことも懸念点として挙げられます。
ただし、利用するカートシステムによっては、料金内(無料)のサイトデザインだけでなく、有料のものを提供しているケースもあり、ASP型カートシステムでのカスタマイズの自由度も一概に低いとは断言できないでしょう。

ASP型カートシステムのおすすめの選び方

数多くのASP型カートシステムの中から自社に合ったシステムを選定することは容易ではありません。システム導入を検討する際は、まず導入する目的や自社の状況を明確にすることが必要となります。以下、ASP型カートシステムを検討する際に、着目すべきポイントをご紹介します。

①ASP型カートシステムを利用する目的を明確にする

上述の通り、まずは、複数ある自社ECサイト構築方法の中からASP型カートシステムを利用する理由や目的を明確にしましょう。さらに、社内での知見や経験、かけられる時間やコストなどのリソースを明らかにすることで、初期費用が無料または有料の、どちらかのシステムに絞り込むことができます。

「EC事業に初めて着手する」「ECに関するノウハウが十分でない」「まずは基本的なECサイト機能を揃えたい」「SNSのアカウントをプラットフォームとしたい」などといったケースでは、無料のカートシステムがおすすめです。

一方で、ECに関する知見や経験を有し、「よりEC事業に注力したい」「大幅に売上を向上させたい」「ECサイトの規模を拡大したい」など、EC事業の拡大を図るケースであれば、利用可能な機能やサービスが豊富な有料のカートシステムの利用がおすすめであるといえるでしょう。

②商材

続いて、自社が取り扱う商材を元に、それらを得意とするシステムを絞り込みましょう。各システムの公式HP等で、これまでの導入事例等を公開しているケースがほとんどです。それらを活用し、自社と類似したケースや同一の業界があるかを確認することも有効な手段となり得ます。
また、商材に限らず、ビジネス形態も考慮することで、より絞り込むことができます。自社のECが法人向け(BtoB)であるのか、一般消費者向け(BtoC)であるのか、さらにはサブスクリプションであるのかが明確になっていると、システムが検討しやすくなります。

③カスタマイズの自由度

ASPカートのデメリットの一つとして、カスタマイズに制限がかかる点を挙げました。しかしながら、利用するカートシステムにより、カスタマイズの柔軟性は大きく異なります。そのため、自社ECサイト構築において、デザインにこだわりたい場合や、売上に合わせて機能の拡充も検討しているケースであれば、各システムのカスタマイズ可能な範囲を比較する際のポイントとして確認するようにしましょう。
また、比較的長い期間をかけてEC事業の展開を検討しているケースであれば、同一のカートシステムで、売上の向上やサイト規模の拡大に対応できるかについても確認する必要があるでしょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか。複数ある自社ECサイト構築手段の中でも、ASP型カートシステムは最も手軽かつ比較的低コストでの構築が可能であるといえるでしょう。システム検討の際は、導入の目的や利用したい機能、サイトデザイン、さらに自社のEC事業の成長までを見据えて、重視するポイントを事前に明らかにしましょう。

倉庫管理や費用でお悩みの方へ

このようなお悩みをお持ちの企業ご担当者様へ

▶︎受注と物流が別管理なので煩わしい

▶︎売り上げが伸びてきたので、人力での管理に限界を感じている。

▶︎既に受注管理システムを導入しているが、どこか物足りなさを感じ、本当に自社に合ったサービスを探している。

▶︎物流管理にかかるコストを圧縮したい

EC運営実績豊富なアートトレーディング社だからこそ開発できた、物流～受注管理システムmylogiであれば、そのようなお悩みをオールインワンで解決可能です。

少しでもご興味お持ちになられましたら、ぜひご相談くださいませ。

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